元気な両親や10歳程度年上の先輩を見ていて、自分が思ったより長生きしそうだと考える人は、60歳・70歳代でも結構多そうです。
確かに近年、長生きする人が多いですが、熟年・老後資金をどう確保するかというのは、これからの大きな課題として見えてきました。
50代から貯蓄・運用と支出計画を考えるのがベターですが、70歳代になって現実に直面した場合はどうすれば良いでしょうか。
増収を図るという選択もありますが、今回は、自宅・保険などを活用した資金調達をテーマに考えてみましょう。
くわしくはファイナンシャル・フィールドをご覧ください。
人生100年時代とも言うように、思ったよりも長生きしそうな時代、私たちを待ち構えているのは「資産寿命をどう伸ばすか」という課題です。
収入を増やし、支出を減らすのは、いつの時代にも変わらない原則ですが、少しでもリターンを生む資金運用は、これからリタイアを迎える世代には大切な選択ではないでしょうか。
ここでは、50・60歳代となり、老後資金のための投資運用に初めて取り組む人に向け、環境の説明と道先案内をまとめてみました。
くわしくはファイナンシャル・フィールドをご覧ください。
マンションに住む人は大変多いです。
国土交通省のデータによると平成30年末で分譲マンションの総ストック戸数は654.7万戸、居住する人は約1525万人と推計されており、これは国民の1割以上にあたります。
新築されたタワーマンションの快適なシティライフが話題となる一方で、実は、築40年を超えて老朽化するマンション数も81.4万戸と、マンション総ストック戸数の12％強になっているのです。
ここでは、老朽化するマンションについて、主に区分所有者として居住する人の立場で考えてみましょう。
詳しくはファイナンシャルフィールドの記事をご覧ください。
30代以下を中心に働き方の価値観が大きく変貌しつつあるようです。一生一つの会社や組織に所属して安定的に働くという考え方から、自分自身に最適な職場や組織を求めて転職しながら、自分にふさわしい仕事と人生を求める人が多くなっています。
その際に問題となるのは、企業の退職金のしくみの中心になりつつある確定拠出年金制度です。退職・転職したら確定拠出年金はどうなるのか、途中脱退できるのかという疑問にお答えしましょう。
詳細はファイナンシャルフィールド記事をご覧ください。
人気のある返礼品や割増し特典などで、ふるさと納税が話題となりました。
平成30年度のふるさと納税の受入額は5127億円、利用者数（控除適用者）は395万人と多くの人が利用しているようです。
1-3月の制度変更前の駆け込みもあり、令和元年度も相当額のふるさと納税があると想定されます。
まもなく、年末調整・確定申告の季節を迎えますが、ここではふるさと納税の税務手続きについて、寄付者（ふるさと納税者）の立場で調べてみましょう。
以下詳細はファイナンシャルフィール ドをご覧ください。
認知症の発症者は内閣府の推定値によると、2015年には517万人～525万人（※1）になっているとされています。
多くの認知症者には家族がおり、日常生活支援とともにお金（金融）の問題は大きな課題となっています。
ここでは、日常的な家族間での金銭管理の問題というよりは、制度と法律的な認知症者の金融問題にスポットを当ててみることにしましょう。
以下詳細はファイナンシャルフィールドをご覧ください。
30代以下を中心に働き方の価値観が大きく変貌しつつあるようです。
一生一つの会社や組織に所属して安定的に働くという考え方から、自分自身に最適な職場や組織を求めて転職しながら、自分にふさわしい仕事と人生を求める人が多くなっています。
その際に、問題となるのは企業の退職金のしくみの中心になりつつある確定拠出年金制度です。
退職・転職したら確定拠出年金はどうなるのか、途中脱退できるのかという疑問にお答えしましょう。
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家計簿アプリの使用拡大が続いているようです。家計簿アプリは、スマホでの利用が前提であり、またキャッシュレス決済やポイント活用などとの相性が良い点も利用者増の背景と考えられます。
ここでは、家計簿アプリの使い勝手の比較をするのではなく、家計やお小遣い管理のツールとしての可能性を確認することにトライしてみましょう。
以下は ファイナンシャルフィールド 記事をご覧ください。
消費税の改定による消費の落ち込みのカバー策として、また主として小売業やサービス業の人手不足の解消策として、キャッシュレスの導入が官民を挙げて、取り組まれつつあります。
若者やスマホなどに慣れ親しんでいる世代は別にして、現金支払いが中心の高齢者は、この流れにどう向き合えば良いのか考えてみましょう。
以下ファイナンシャル・フィールド記事をご覧ください。 →
定期掲載中のあらゆるお金の記事で好評のファイナンシャルフィールドに追加記事が掲載されました。
生涯独身者が気をつけないといけないのライフプラン・リタイアメントプラン 2019.7.1
シェアリングエコノミーは高齢者の生活をどう変えるか（前編） 2019.7.13
シェアリングエコノミーは5つに分類される？私たちの生活との関係とは 2019.7.20
「いつも現金払い」そんな高齢者はどおキャッシュレス決済を選べばいいの？ 2019.8.11
定期掲載者として採用されている 「ファイナンシャルフィールド」 に以下の記事が掲載されています。
高齢者の就業をとりまく状況とは？ 2019.6.23
自宅処分後の選択肢 分譲マンションVS 賃貸マンション 2019.6.8
ややこしくて分からない！？ JREITと不動産会社株式の違い 2019.5.16
20代・30代で計画を立てた人勝ち？ お金の収支表を作成してみよう 2019.4.10
ファイナンシャルフィールドは「暮らしとお金を考える」ファイナンシャル・プランナーがそれぞれの記事を分担して書く、精度の高い良質のサイトです。
日本最大級の借入情報サイト「借入のすべて」に記事が掲載されました。
少子化や結婚しない若者たちの話題がいつも取り上げられ、社会問題となっています。私たちの周りにも息子や娘が40歳代、50歳代になって独身であきらめの境地の友人・知人がいます。
もしかすると、そのまま生涯未婚になりそうな50歳代の男性に的を絞って、20年ー30年後のリタイアメントプランを考えて見ました。
記事内容はこちらー日本最大級の借入情報サイト「借入のすべて」をご覧ください。
個人のライフプラン・投資運用・年金や老後の生活のことなど、幅広い分野の情報が顧客接点を持つファイナンシャル・プランナーが執筆するサイトが、ファイナンシャル・フィールドです。
3月～4月に次の4本が掲載されています。
4月 20代・30代で計画を立てた人勝ち？ お金の収支表を作成してみよう。
3月 有料老人ホームの入居一時金とはどんなお金なのか
今更、聞けない！つみたてNISAとiDeCo何がどう違う？
100人いれば100通りある 定年退職者向けのキャッシュフロー表の意味
ご参照ください。 ファイナンシャル・フィールド
ＦＧＳ（不動産ぐるっとサービス株式会社 岡 武志社長とホームページの相互リンクすることになりました。
Sumai -proは不動産とお金についてのプロを紹介するサイトです。非常に多くの専門家をサイトで知ることやリンクができます。
一度サイトを訪問してください。 Sumai -pro
ウエダＦＰオフィスでは「知って損はない「高齢者の住まい」」のタイトルで記事提供をしております。
当サイトにも近日アップの予定です。
今更、聞けない！つみたてNISAとiDeCo何がどう違う？ （最新掲載 2019.3.11）
最新 100人いれば100通りある 定年退職者向けのキャッシュフロー表の意味
自宅に住み続けるのが幸せなのか？様々な家の形！有料老人ホームと介護施設
合計8本が掲載中です。 ファイナンシャルフィールド https://financial-field.com/fp-about/ueda-eizaburou
ファイナンシャルフィールドというサイトがあります。「くらしとお金を考える」というキャッチフレーズでファイナンシャルプランナーが中心となって執筆して公開されている良質のサイトです。
12月から月2～3本の執筆契約を結び納品終了しサイトにアップされています。https://financial-field.com/fp-about/ueda-eizaburou
家計簿アプリを使うメリットとリスク（最新）ほか4本の記事が掲載されていますのでご一読ください。
以後新しい記事が公開されましたら都度このブログで案内します。
独特の相場感で人気のある若林栄四氏の「アメリカ経済の終焉」を読む。黄金分割理論という独自の相場感でアメリカ経済、株価、為替を論じている。市場（相場）は162、262、19という黄金分割を構成する数値の期間循環で動いているとの論であるが、事例との参照はまことに面白い。
トランプ政権の見方も観察が鋭い。
そこで5年前の「不連続の日本経済」を買って読んでみると読書の新しい発見をした。経済書は発売年や数年先を予測して書かれ、読者は先行き予測に期待して買うわけである。
5年後、7年後に買って読んでみると、著者の実力が分かる。その点では若林栄四氏は本物のようである。
知人との車中での話ですが、サービス業や飲食店の人手不足が深刻とのことでした。有名寿司チェーン店やファストフード店で接客社員が補充できないので、一時閉店を検討しているとの話もありました。
日本の紙幣や硬貨の品質や循環制度は世界に冠たるレベルであり、お金を使用する1億2000万人の日本人の金銭管理の几帳面さは美徳のように語られてきたと考えられますが、現代はちょっと違うようです。
８％の消費税率であるが故の1円単位の支払いでのレジ作業の煩雑さや閉店後の集計と残高照合などは、人手不足の時代の大きな隘路になっているようです。
世界の主要国のキャッシュレス率は 韓国89.1％ 中国60.0％ カナダ 55.4％ アメリカ45.0％ 日本18.4％ ドイツ14.9％になっています。
（世界銀行 2015年データ）
現金残高での支出予算の管理方法（家計からサラリーマンのお小遣い管理まで）をキャッシュレス時代に合わせて変える方法の普及が必要で、それを広める「シカケ」が求められます。
ニッセイ基礎研究所によりますと、各世代別の物価上昇率を分析すると、2014年からの4年間で60歳以上では39歳以下の1.5倍になったそうです。この間の物価上昇率は60歳以上の世代は5.5％だったのに対し、39歳以下では3.9％にとどまり、1.8％の差が出ました。
60歳以上の世代の支出ウエイトの高い食料の物価上昇率が高く、住居関連や交通通信費が39歳以下では物価が下落しているが、60歳以上の
支出ウエイトが低く、結果として60歳以上の世代の物価上昇率が39歳以下の世代より高くなっています。
物価上昇が年率２％を超えない云々で超金融緩和が続いていますが、物価上昇にこんな視点も必要です。